小麦、食用油、調味料、日用品など様々なものが値上げされています。
インフレが発生して、家計への負担が拡大しています。
賃金が上昇していればまだ良いのですが、日本の賃金はほぼ上昇していません。
家計の負担を減らし、より節約していくことが重要になります。
節約の手段として、ふるさと納税の活用が必要です。
今回は、ふるさと納税の内容です。
インフレにより、自身でも節約目的でふるさと納税を行いました。
ふるさと納税での節約方法を知ることができます。
ふるさと納税
離れて暮らすふるさとを応援するため寄付を行い、寄付のお礼として返礼品を送ってきます。
ふるさと納税の最大の特徴は、返礼品です。
実質寄付額2,000円で地域特産品が、返礼品として送られてきます。
寄付額を2,000円とするためには、確定申告かワンストップ特例をする必要があります。
返礼品で節約
ふるさと納税と言えば、返礼品です。
節約目的で、ふるさと納税を行いました。
ふるさと納税の返礼品としては、お肉、お魚、野菜、果物のような食べ物がイメージされると思われます。
返礼品としては食べ物だけでなく、日常品もふるさと納税の返礼品に存在しています。
- トイレットペーパ
- ティッシュ
- マスク
- コーヒー飲料
コロナが広まり、今となってはマスクは日用品に近い状態です。
生活で必要な日用品をふるさと納税で獲得します。
原材料の高騰により、日用品に値上げが発生しています。
トイレットペーパー、ティッシュも値上げが実施されています。
ふるさと納税であれば2,000円で日用品を獲得できます。
さらに、ふるさと納税でポイントを獲得できます。
2,000ポイント獲得できれば、実質0円で日用品を獲得できます。
日用品を獲得するためのふるさと納税です。
楽天でふるさと納税
楽天でふるさと納税を行いました。
SPUがふるさと納税でも活用できるからです。
楽天経済圏を活用して生活しています。
SPUが10倍であれば、寄付金額に対して10％のポイントを獲得できます。
寄付金額が20,000円であれば、獲得する楽天ポイントは2,000です。
2,000円の負担額が楽天ポイント2,000で相殺され、実質負担0円となります。
SPUをふるさと納税でも活用するため、楽天でふるさと納税を行いました。
獲得できるポイントも楽天ポイントでほぼ現金に近いポイントであるため、使い道に困りません。
ふるさと納税で必要な物
3点が必要です。
- 源泉徴収票
- マイナンバーカード
- 住民票
ふるさと納税で失敗しないためには、3点が必要です。
源泉徴収票は、寄付金の限度額を知るためのものです。
ふるさと納税で寄付できる額は、人によって違います。
寄付できる金額は、収入によって異なるからです。
自分が寄付できる限度額を正確に把握するため、源泉徴収票が必要になります。
ふるさと納税で寄付できる金額は、控除限度額に2,000円を足した金額が上限です。
ふるさと納税を行うサイトに行くと、控除限度額シミュレーションとあります。
シミュレーションで源泉徴収票の金額を入力していくと、自動的に控除限度額が計算されます。
控除限度額を計算するために、源泉徴収票が必要になります。
マイナンバーと住民票は、源泉徴収票ほど必要ではありません。
楽天でふるさと納税を行った話です。
注文者情報を住民票の情報と見なすからです。
マイナンバーカードがあれば、コンビニで住民票を獲得できます。
住民票を獲得できれば、注文者情報へ正確に反映できます。
マイナンバーと住民票は、失敗しないために必要なものです。
確定申告をする前提
節約目的のため、ふるさと納税を行いました。
ここまでは、すべて確定申告を行う前提の話です。
フリーランス、自営業者が行う確定申告です。
源泉徴収票は年末調整後に獲得できます。
多くの場合、12月の給与支給時に獲得できます。
源泉徴収票を獲得してからふるさと納税を行うと、12月にふるさと納税を行います。
確定申告不要にするワンストップ特例制度があります。
制度を活用するためには、必達で書類を寄付先の自治体へ寄付の翌年1/10までに提出する必要があります。
2022年に寄付を行うと2023年1月10日までに書類を自治体へ提出する必要があります。
12月の給与支給後にふるさと納税を行うと、1/10までにワンストップ特例に必要な書類が間に合うか怪しいです。
間に合わない場合は、確定申告となります。
確定申告を行うことが前提となります。
まとめ
節約目的のふるさと納税の話です。
原材料高騰により、値上げが実施されています。
返礼品で日用品を獲得できれば、高騰した日用品を獲得でき節約につながります。
うまくポイント制度を活用できれば、実質負担2,000円が0円となる可能性もあります。
皆様のお役に立てれば幸いです。
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