今回は人生の時間についてです。
恐怖、嫌悪を感じる可能性がありますが、ご了承ください。
人生にはいつか終わりがやってきます。
限られた人生の中では、学校、労働、老後と段階があります。
その中で大半を占めるのが、労働です。
初めて計算した時は、恐怖を感じました。
これまで積立NISA、iDeCo、新NISA、楽天経済圏、ふるさと納税、転職などを行ってきました。
恐怖から逃れるために行動してきたという側面もあります。
不安を煽るものではなく、捉え方の参考になれば幸いです。
定年が70歳
労働に関する年数を単純に考慮すると、人生の約54％から58％が苦痛となる可能性があります。
- 70歳まで働く
- 4年で大学を卒業して23歳から働く
- 働く期間は47年間
- 女性の平均寿命は87歳
- 男性の平均寿命は81歳
働く期間が平均寿命に占める割合は、女性の場合は約58％、男性の場合は約54％となります。
仮に80歳まで働くと、働く期間は57年間となります。
この場合、働く期間が平均寿命に占める割合は、女性の場合は約66％、男性の場合は約70％となります。
働くことが悪いということではありません。定年、平均寿命から人生の時間の半分以上を労働に費やすという現状です。
ただ、以下のようになっても会社に居続けるしかない場合は、苦痛となります。
- 人間関係が悪い
- 給料は上がらない
- 仕事内容に意味を見出せない
- 窓際
定年、平均寿命から人生の時間の半分以上を労働に費やすという現状です。
日本の雇用
会社に特化した人を作るのが日本の雇用形態です。
現在でも主流ですが、日本は基本的に以下です。
- 新卒一括採用
- 終身雇用
- 年功序列
雇用が良い悪いということは別にして、最終的にたどり着く先は、会社に特化したスキルを持つ人です。
定年が70歳は努力義務となっています。
ただ、少子高齢化による影響を考慮すると、70歳までは働く可能性は高いです。
会社に特化することの最大の欠点は、転職が厳しくなるということです。
特定の会社に特化したスキルということは、その他の会社では通用しないという可能性が高いです。
職種や扱っている製品、サービスによって違いはあります。
雇用形態としては、会社に特化したスキルを持つ人を作りやすい環境であるというのが基本です。
前提は経済の成長
経済が大きく成長していれば、日本の雇用は強いです。
新人時に給料が安くても、年次が上がっていけば会社に必要な最適なスキルがついていきます。
年次が上がり、給料がアップしていくと新人時の苦労を回収できます。
経済が低成長になると一転して厳しくなります。
- 上の席が限られる
- 給料が高いと維持するためのコストも増える
大きな要因としては全体のパイが限られるからです。
基本的にですが、日本全体の経済が成長していれば、会社の業績も上がります。
成長している中では子会社を設立して、席を用意するということは可能です。
低成長になると厳しくなります。
全体が成長していない中で、他社よりも売り上げるためには工夫が必要です。
高い給料を払いつつ、会社が利益を出すためには、給料以上の売上が必要です。
年次上がり高い給料を払う必要がある人よりも、安い給料を払う人が重宝されます。
上の席も用意する必要もないこともあり、会社にとっては重宝されます。
強い場面があるが、現状の経済状況だと厳しい側面の方が際立ってしまいます。
苦痛となる可能性が高い
現状、会社に縛られた人生となる可能性が高いです。
- 人間関係が良好でない
- 上昇しにくい給料
- 仕事の意義
まずは会社ありきの労働となります。
選択肢がないという苦しさです。
人生の半分を占める労働は、自分が主体で選択することができません。
不満に対して我慢に我慢を重ねて、会社に特化したスキルを持つ人になります。
他では通用しない人となってしまうと、出世争いに勝ち続ける必要があります。
選択肢がない中での我慢は苦痛となります。
まとめ
人生の時間で約54％から58％が苦痛となりえる可能性についてです。
大学を卒業して23歳から働き始めることを想定しています。
定年が70歳とすると、働く期間は47年間となります。
働く期間が平均寿命に占める割合は、女性の場合は約58％、男性の場合は約54％となります。
日本の雇用を考慮すると、会社に特化したスキルを持つ人となる可能性が高いです。
会社に特化すると、他では通用しなくなるため、転職が難しくなります。
- 人間関係が良好でない
- 上昇しにくい給料
- 仕事の意義
選択肢がない中で我慢を重ねての労働は苦痛となります。
その期間が人生に占める期間の割合は、単純に約54％から58％となります。
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